１年で１０人辞める会社会社はヤバい会社なのか？
ブラック企業には入りたくない。そう思っている人も少なくないです。
でも、１年で１０人辞める会社は本当に危険な会社なのか？
そのあたりの話をしてみたいと思います。会社選びの参考にしてみてください。
1年で10人辞める会社は危険なのか？
１年で１０人もの人が辞める会社は危険なブラック企業なのか？
はたまた、それくらいは普通の数字なのか？
その見極め方を解説していきます。
企業の規模
企業の規模によって「1年で10人辞める」という状況の深刻さは大きく異なります。
例えば、従業員数が30人の小規模企業であれば、1年で10人の退職は離職率33%と非常に高い数値です。
しかし、1,000人規模の大企業であれば1%の離職率となり、一般的な範囲内と言えます。
辞める人間が多い会社が危険かどうかは在籍する従業員の数から計算してみると分かります。計算方法は下記に記載。
業種
業界によっても離職率には大きな差があります。例えば、
- 飲食業・小売業：離職率が高く、30%以上になることも珍しくありません。
- IT業界：スキルアップや待遇を求めて転職するケースが多く、平均離職率は約10%前後。
- 製造業・金融業：比較的安定しており、離職率は5%前後の企業が多い。
このように、業界の特性を踏まえたうえで「異常かどうか」を判断する必要があります。
１年で１０人辞める会社が危険か判断する要素は？
会社の規模や業種によって、離職率の数字は大きくことなります。
では、それとは別に、特定の会社が危険かもしれないと見極めるにはどうしたらいいのか？
それらのポイントなどを解説していきます。
平均離職率を大幅に上回っている場合
業界ごとの平均離職率を大幅に上回っている場合、何らかの問題がある可能性が高いでしょう。
一例として
- 労働環境が悪い（長時間労働・低賃金・ハラスメント）
- 経営不振によるリストラや希望退職の募集
- 人間関係の問題（上司・同僚とのトラブル）など。
特に同業他社と比較して異常に高い離職率が続いている場合は、根本的な問題を疑うべきです。
特定の部署でのみ多く辞めている場合
企業全体ではなく、特定の部署でのみ異常な離職が発生している場合は、部署単位の問題が考えられます。
例として
- 部署の上司のマネジメントスタイルが厳しすぎる
- 業務量が他部署と比較して過剰
- 部署内の人間関係が悪化している。など。
こういった理由の場合、その部署の環境に問題がある可能性が高く、仮に入社し、その部署が配属先になった場合、先人たちの二の舞になる可能性が考えられます。
大勢が一気に辞める場合
短期間で多くの社員が辞める場合、何らかの大きな変化や問題が発生している可能性があります。
例を挙げるなら
- 経営方針の大幅な変更（給料・待遇の改悪など）
- 会社の買収・合併による環境の変化
- パワハラやセクハラなどの問題が発覚。など。
このようなケースでは、社員の信頼が失われている可能性があり、企業の存続にも影響を及ぼす恐れがあります。
新たな入職者がどれだけいるか
しかし、新規採用が追いついていない場合、慢性的な人手不足に陥り、残った社員の負担が増加する悪循環が生じるでしょう。
年間離職率の計算方法と平均離職率の調べ方
年間離職率とは、一定期間（通常は1年間）に会社を辞めた従業員の割合を示す指標です。
年間離職率の計算方法
年間離職率は、以下の計算式で算出できます。
年間離職率（%）=（年間離職者数 ÷ 年初めの従業員数）× 100
例えば、ある会社で1年間に20人の従業員が辞め、年初めの従業員数が100人だった場合、年間離職率は（20 ÷ 100）× 100 = 20%となります。
平均離職率を調べる方法
業界ごとの平均離職率を調べるには、以下の方法があります。
- 厚生労働省の統計データ：『雇用動向調査』などの公的データが参考になります。
- 業界団体のレポート：各業界の労働環境に関する調査結果を発表していることがあります。
- 転職サイト・求人サイト：企業ごとの離職率や口コミを掲載していることも。
- 会社四季報や企業のIR情報：上場企業であれば、採用・離職状況を公表している場合があります。
これらのデータを活用することで、自社の離職率が業界平均と比べてどの程度なのかを判断できます。
1年で10人辞める会社の特徴
１年で１０人辞める会社というのは、何かしらの辞める要素があるはずです。
では、どのような要素があることで会社を辞めるのか？その特徴を解説していきます。
不公平な評価制度
1年で10人も辞める会社には、評価制度の不透明さが共通して見られます。
具体的には、社員の努力や成果が正当に評価されず、昇給や昇進が上司の主観で決まってしまうケースが多いでしょう。評価基準が曖昧なため、どれだけ結果を出しても報われないと感じる社員が増え、やる気を失い退職を選ぶことになります。
また、上司の好き嫌いで評価が決まる職場では、公平性が欠如し、職場のモチベーションが低下します。
実績を上げたのに評価されない。自分より能力の低い同僚が昇進している。といった不満が積み重なり、退職者が続出する原因となります。
劣悪な労働環境
長時間労働やサービス残業が常態化している企業は、従業員の離職率が高くなる傾向にあります。
また、休日出勤が強要される環境では、プライベートの時間が奪われ、心身ともに疲弊してしまいます。
仕事量が適正でないと、社員の負担が増え、結果的に退職者が後を絶たなくなるでしょう。
人間関係の悪さ
パワハラやモラハラ、派閥争いなどが横行している職場も、離職率が高い会社の典型です。
特定の上司や先輩からの理不尽な指導や圧力が日常的にあると、職場の雰囲気は悪化し、社員が精神的に追い詰められてしまいます。
最悪なのは、いじめやハラスメントが放置されている職場で、新しく入社した社員もすぐに退職するケースが多いです。
社内の風通しが悪く、問題を相談できる環境が整っていない会社では、長く働き続けることが難しくなります。
コミュニケーション不足
1年で10人も辞める会社では、上司や同僚とのコミュニケーションが不足していることが少なくありません。
上司が部下の意見を聞かない、相談しづらい雰囲気があるという話はよく聞く話です。そういった職場では、社員のフラストレーションが溜まりやすくなります。
さらに、会社の方針が伝えられない、社内の情報共有が不十分といった問題も、社員の不安を招く要因になります。こうした環境では、従業員が孤立し、働くことへの意欲を失いやすいでしょう。
成長機会の欠如
スキルアップやキャリアアップの機会がない企業では、従業員の成長意欲が削がれ、離職率が高くなります。
さらに研修制度が不十分な会社では、新しいスキルを学ぶ機会がなく、キャリアの停滞を感じやすくなります。
会社の将来性への不安
業績が不安定な企業や経営方針が不明確な会社では、社員が将来に不安を抱えやすくなります。
また、会社のビジョンが見えない場合、社員は自身のキャリアの展望を描きにくくなります。このまま働き続けても、成長できるのか？と不安を感じる環境では、離職率が高くなるのは当然でしょう。
給与・待遇の不満
給与が低い、ボーナスが支給されない、福利厚生が整っていない会社では、従業員のモチベーションが維持できません。
とくに最近は、物価上昇や生活費の負担が増える中で、十分な給与が支払われない企業は、社員が他の会社へ移る要因になります。
さらに、残業代が支払われない職場では、労働に対する正当な対価が得られず、社員の不満が募ります。こうした企業では、特に若手社員の定着率が低く、1年以内に多くの人が辞めてしまう傾向にあります。
仕事内容の不満
やりがいを感じられない仕事を続けるのは、精神的に辛いものです。
単純作業ばかりでスキルアップの機会がない職場では、社員が成長の見込みを感じられず、モチベーションが低下します。また、自分の能力を活かせない業務ばかりを任される環境では、「この会社にいる意味があるのか？」と疑問を抱き、転職を考えるきっかけになります。
責任のある仕事を任せてもらえないと、仕事に対する充実感を得られず、離職率が上がるのは当然でしょう。
ワークライフバランスの悪さ
仕事ばかりでプライベートの時間が取れない会社では、長く働き続けるのが難しくなります。
とくに、家庭や趣味との両立ができない環境では、社員のストレスが増し、退職につながります。
さらに、心身ともに疲弊してしまう職場では、健康を害するリスクが高くなります。
仕事のために人生を犠牲にしたくないと考える人が増え、次第に離職者が相次ぐ結果となるでしょう。
慢性的な人手不足
人手不足が常態化している会社では、1人あたりの業務負担が増え、社員が疲弊しやすくなります。
新しい人材が入ってもすぐに辞めてしまう場合、残された社員にさらなる負担がかかる悪循環が生まれます。
人が辞めない会社も結構危ない
1年で10人辞める会社は問題視されがちですが、逆に人がほとんど辞めない会社もリスクを抱えていることがあります。
定着率が高いこと自体は悪いことではありませんが、組織の新陳代謝が滞ることでさまざまな問題が生じる可能性があります。
組織の成長の停滞化
人が入れ替わらない会社では、新しい視点や知識が取り入れにくくなります。
成長が停滞し、長年同じやり方に固執することで、時代の変化に対応しづらくなるのです。特に、業界のトレンドや技術が進化するスピードが速い現代では、常に変化し続けることが求められます。
また、新しい人材が入ってこないことで、現状維持の意識が強まり、変革の必要性が軽視されることもあります。その結果、競争力を失い、業界内での立ち位置が次第に低下していく可能性も考えられるでしょう。
人材の高齢化
若手の採用が少ないと、組織の平均年齢が高くなり、活力が失われる可能性があります。
経験豊富なベテランが多いのは強みですが、新しい価値観や最新技術を持つ若手が入らなければ、組織は次第に時代遅れになってしまうでしょう。加えて、高齢化が進むと、定年退職のタイミングで一気に人材が抜け、組織全体が機能不全に陥るリスクもあります。
特に、特定のスキルやノウハウが特定の個人に依存している場合、その人が退職した途端に大きな損失を被ることもあるのです。
新しい発想の欠如
変化の激しい市場で競争力を維持するためには、常に新しい発想を取り入れることが不可欠です。
さらに、新しい視点が欠けることで、顧客ニーズの変化にも鈍感になります。市場が求めるサービスや商品を提供できず、結果として売上や成長の鈍化を招くケースも珍しくありません。
人材育成の停滞
新しい人材が入らないと、教育や育成の機会が減ります。若手を指導する環境がなくなることで、指導側のスキルも磨かれず、結果として組織全体の成長が鈍化するリスクがあります。
また、社員同士の競争意識が薄れることで、スキル向上へのモチベーションが低下することもあります。特に、キャリアアップの機会が限られている場合、優秀な人材が外に流出する要因にもなり得ます。
キャリアパスの閉塞
また、外部からの採用がない場合、社内での昇進基準が曖昧になりがちです。その結果、能力のある社員が適切な評価を受けられず、不満を抱えるケースも多くなります。
人間関係の固定化
長年同じメンバーで仕事をしていると、人間関係が固定化します。
新しい人が入りにくくなるだけでなく、閉鎖的な職場環境が生まれやすくなるのです。その結果、新しく入社した人が馴染みにくく、結果的に離職につながることもあります。
さらに、派閥や上下関係が固定化すると、意見の多様性が失われ、柔軟な発想ができなくなるリスクもあります。
従業員の不満に気づきにくい
外部の意見が入らないため、従業員の不満や働きづらさが放置されやすく、知らないうちにモチベーション低下が進むこともあります。
市場の変化に対応しづらい
外部の変化に対応するには、新しい知識や視点が必要です。
しかし、人の流動性が低い会社では、古いやり方に固執しがちで、市場の変化についていけなくなる可能性があります。気づいたときには手遅れになり、競争力を失う危険性もあるでしょう。
会社を辞めたいけど辞められないときは？
安全な会社だと思って入社したら、実はヤバい会社だった。
会社を辞めたいけど、ヤバい会社だからと言って辞めるわけにもいかない。
こういった会社を辞めたいのに辞められない状況に直面すると、精神的な負担が大きくなりがちです。
特に1年で10人辞める会社のように離職率が高い職場では、仕事の負担や人間関係のストレスが限界に達している可能性もあります。
そんなとき、どのように対応するか？その方法を紹介します。
転職を考える
まず、現在の職場に問題があると感じているなら、転職を検討するのが最も現実的な解決策の一つです。特に、以下のような状況なら、転職を真剣に考えたほうが良いでしょう。
- 会社の経営状態が不安定：常に人が辞めている会社は、経営が上手くいっていない可能性が高いです。離職率の高さは、経営者の方針や労働環境の問題を示していることもあります。
- 労働環境が劣悪：長時間労働やパワハラが横行している場合、心身の健康を守るためにも早めの決断が必要です。
- スキルアップが見込めない：成長の機会がなく、キャリアの将来性が見えない場合は、より良い環境へ移ることを検討すべきでしょう。
- 精神的、肉体的に限界を感じている：心や身体が壊れる前に大至急対処してください。
転職を成功させるには、事前の準備が重要です。履歴書や職務経歴書の作成、転職サイトなどの活用、企業研究を進めておくことで、スムーズに次のステップへ進めます。
転職先を選ぶ際のポイント
- 企業の定着率を確認する
口コミサイトや転職エージェントを活用し、過去の離職率をチェックしましょう。特に「短期間で大量退職が発生していないか」は重要なポイントです。 - 給与や待遇だけでなく、働き方をチェックする
高収入でも長時間労働やハラスメントが横行している職場では、結局また転職を考えることになります。勤務時間の実態や、有給取得率、リモートワークの可否など、自分の希望する働き方に合っているかを確認しましょう。 - 企業の将来性を見極める
経営が安定しているか、業界全体の成長性はどうかを調査することも大切です。ベンチャー企業の場合は特に、財務状況や経営陣のビジョンをチェックしておくとよいでしょう。 - 職場の雰囲気を知る
面接の際にオフィスの雰囲気を見たり、社員の表情を観察したりすると、実際の働きやすさがイメージしやすくなります。また、可能であれば「職場見学」や「カジュアル面談」を申し込んでみるのも有効です。
休職という選択肢
心身の不調を感じている場合は、無理に働き続けるよりも、一度休職を選択するのも方法の一つです。特に、メンタル面での不調があるなら、医師の診断書をもらい、会社に休職を申請することができます。
休職することで、以下のようなメリットがあります。
- 心身を回復させる時間が持てる
- 退職を決断する前に冷静に考える余裕ができる
- 傷病手当金を受け取りながら生活できる可能性がある
ただし、休職後に復職するか退職するかは、会社の状況や自身の状態を見ながら慎重に判断する必要があります。
休職後に職場に復職すべきかを判断するポイント
- 心身の回復度
休職前と比べて、心身ともに回復したかを確認しましょう。休職期間中も会社のことを考えるだけでストレスを感じるなら、復職は慎重に考えるべきです。 - 職場環境の改善が期待できるか
休職の原因が人間関係や労働環境にあった場合、会社側に改善の意思があるかをチェックしましょう。もし職場の状況が変わっていない、または悪化しているなら、無理に復職する必要はありません。 - キャリアにとってプラスかどうか
その会社で働き続けることが、将来的に自分の成長やスキルアップにつながるのかを冷静に判断しましょう。休職後に転職活動をしてみると、意外と良い条件の職場が見つかることもあります。 - 会社への未練があるか
「もう戻りたくない」と思うなら、それが本音です。逆に「もう少し頑張りたい」と思うなら、復職する選択肢もあります。自分の気持ちを整理することが大切です。
退職を決断する
会社勤めで、環境の改善を期待するのは難しい場合も多いです。
そのため、転職や休職という手段では解決が難しい場合は、思い切って退職を決断することも重要です。
退職の際に気をつけるべき点として、以下のようなポイントがあります。
- 退職届を提出するタイミングを見極める（繁忙期を避けるのが理想）
- 引き継ぎをスムーズに行い、円満退職を目指す
- 有給休暇の消化について確認しておく
また、次の仕事が決まっていない場合は、失業保険の申請手続きなども忘れずに行いましょう。
退職を伝える勇気を持つ方法
- 「辞めるのは当然」と思うマインドを持つ
会社に対して「申し訳ない」と感じるのは、責任感がある証拠です。ただし、あなたの人生の責任を会社が取ってくれるわけではありません。辞めることで罪悪感を抱く必要はなく、「新しい環境へ進むのは当たり前」と考えましょう。 - 退職の理由を簡潔にまとめる
上司に退職を伝える際、「引き止められたらどうしよう」と不安になることもあるでしょう。ただし、細かい理由を説明しすぎると、余計に説得されてしまう可能性があります。「一身上の都合で退職します」とシンプルに伝えるのがベストです。 - 退職の意思を固めるために紙に書き出す
退職を決断した理由や、辞めた後にやりたいことを紙に書き出すと、自分の意思がより明確になります。「なぜ辞めたいのか」「辞めた後どうするのか」を言語化することで、迷いが少なくなります。 - 退職日を決めて逆算して行動する
退職する日を決め、それに向けて準備を進めると、気持ちが固まりやすくなります。例えば、「1ヶ月後のこの日までに退職を伝える」とスケジュールを決めれば、心理的な負担も軽減されるでしょう。
退職を決断するのは勇気が必要ですが、今の職場にしがみつくより、新しい環境で成長することが大切です。自分の人生を大切にし、前向きに行動していきましょう。
退職を言い出せないときは退職代行を利用する
退職したいのに言い出せない場合、退職代行を利用するのも一つの手です。
退職代行を利用するメリットは以下の通りです。
- 会社と直接やり取りせずに退職できる
- 即日退職が可能な場合もある
- 退職に関する手続きを代行してくれる
会社を辞めることは人生の大きな決断ですが、無理をして働き続けることが必ずしも正解ではありません。自分にとって最善の選択を見つけ、行動に移してみてください。
退職代行を選ぶならどこがいい？
退職代行業者を選ぶ際は、弁護士監修のサービスや実績が豊富な会社を選ぶことが大切です。
悪質な業者に依頼すると、トラブルに巻き込まれる可能性もあるため注意しましょう。
どの退職代行業者が良いかは利用する人の状態によって異なるのでご注意ください。
まとめ：１年で１０人辞める会社
この記事では、１年で１０人辞める会社の実態とその背景にある問題について解説しました。
高い離職率は、企業文化、労働条件、人間関係など、様々な要因によって引き起こされます。
もしあなたがそのような会社に入社しようとしていたり、勤めているなら、まずは冷静に状況を分析し、改善できることがあるかを見極めることが重要です。
そして、改善できないと判断したのなら、転職や退職といった手段を取り、自分自身の労働環境の見直しをすると良いでしょう。
就職先を決めるのは当人の決断となります。人手不足や繁忙期などを理由に動くのを渋っていれば、いつまでも苦しいままの可能性も高いです。今の生活を変えたいと願うなら、行動する。その気持ちを忘れずに、生活が改善できるように頑張ってみてください。
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